社会的意義が高く、やりがいも感じられる葬儀社の仕事。ここでは、そんな葬儀社における年収の目安について解説していきます。また、年収をアップさせるための方法についても触れていますので、ぜひチェックしてみてください。
厚生労働省の「令和4年賃金構造基本統計調査」を見ると、冠婚葬祭業を含む生活関連サービス業の平均年収は約362万円(平均月収×12ヶ月+賞与額で算出)。平均月収は約27万円、ボーナス(賞与)や特別給与額の平均は約36万円となっています。
ただし、この金額は冠婚葬祭業を含む生活関連サービス業の平均データであり、葬儀社のみのデータではありません。もちろん葬儀社によって年収は異なりますし、夜勤・休日出勤の手当などを含めた場合、平均年収を超えるケースも考えられます。
企業に勤めて、初めていただく給料が初任給です。気になる葬儀社の初任給ですが、2024年時点で新卒の正社員であれば約19~21万円が相場となっています。
葬儀社の仕事は覚えることが多く、1年目は研修期間も長いため、給与が少ないこともあります。現場に出て経験を積むことで、できる仕事も多くなっていくため、段階的に昇給できる可能性は高いと考えられるでしょう。
基本的に葬儀は予定を立てて行うものではないため、葬儀社の仕事には急務が多くなっています。そのため、葬儀社の給料にはさまざまな手当てがつきます。
まず、葬儀社は24時間体制で依頼や相談を受け付けており、多くの葬儀社では夜勤を設定しています。そのため、夜勤に入る場合はその深夜手当がつくでしょう。急に依頼が入って残業となる場合は、超過勤務手当も出るはずです。また、葬儀社にもよりますが、ご遺体の搬送を行った場合に搬送手当てが出るケースもあるようです。
葬祭ディレクターとは、厚生労働省が認定している資格制度のこと。厚労省が認定する葬祭ディレクター技能審査実務に合格することで資格を取得でき、相談者やご遺族に対して「葬儀に関する知識や技能がある」ことを証明できます。こうした資格を取得することで、資格手当がつくほか、実績に合わせた昇給も期待できるようになるでしょう。
葬祭ディレクターの他にも、葬儀関連の資格は数多くあります。ご遺族の心のケアを行うグリーフケア・アドバイザー、お墓づくりのサポートを行うお墓ディレクター、仏事や仏具の知識を持つ仏事コーディネーター、終活に関するアドバイスを提供する終活アドバイザーなど多種多様。専門的な資格を取り、業務の幅を広げることも、給与アップにつながるでしょう。
豊富な経験を持ち、幅広い業務に従事できる人材は葬儀社にとって貴重です。こうした人材には、能力相応の給与が支払われるケースが多いため、経験を積んでスキルアップすることを視野に入れましょう。スキルを磨いて業界における市場価値を高めれば、昇給の交渉もしやすくなるはずです。
葬儀社でスキルやキャリアを積み、自分自身で葬儀社を設立・経営するという選択肢もあります。ただし、成功すれば給与も大幅にアップしますが、失敗するとせっかくのキャリアに傷がつく恐れもあります。もし独立を考えるのであれば、葬祭ディレクターなど信頼性の高い資格を取得しつつ、実績を積み重ねるようにしてください。
就活の際にチェックしたいのは、基本給や昇給の基準、福利厚生・社会保険制度・各種手当の有無など。資格取得のサポートやキャリアを活かせる環境かどうかも、重要なチェックポイントとなります。 実際に新卒として入社した社員たちが、どの程度の社歴で、どのような仕事を任されており、どの程度の給与をもらっているのかなど、事前に会社見学などで確かめておくことも大切です。
セレモニアは昭和24年から続く、川崎市に多数の式場「平安会館」を持つ地域密着型の葬儀社です。
長年の経験を生かし、葬儀をトータルで担当できる人材の育成や葬祭ディレクターなどの資格取得のサポートに力を入れています。
社員一人ひとりの想いに応える、風通しの良い社風が魅力です。